Webサイトのターゲットはどんな人?(教育系NPO法人の例―<2>)

Webサイトは、どんな人に向けて作るか(ターゲット設定)がとても重要です。とある教育系NPO法人からのご相談にあたり、「ターゲット設定」についてお話しした内容を紹介していきます。

目次
1-1:Webサイトの目的と優先順位を確認
1-2:Webサイトのターゲットはどんな人?(本記事)
1-3:ターゲットが理想の状態になるために必要なコンテンツの洗い出し
1-4:予算にかかわりそうな事項について確認
1-5:運用サイクルを確認
1-6:Web制作会社の選び方
1-7:制作会社3社に制作見積もりを出したらピンからキリまでなんと10倍以上の差が!
1-8:本人許諾があってもWebサイトに掲載できない写真がある

Webサイトの目的を達成するには、「ターゲット」を想定する必要があります。

時々「ターゲットは“全人類”です!」という方もいらっしゃるのですが、「どんな方がWebサイトにいらっしゃるのか」を想定しておかないと、労多くして実りが少ないことになってしまいます。

極端な話、女子高の生徒募集のWebサイトであれば、本来ターゲットにすべきは「女子小・中学生の保護者」であり、「男子の保護者」や、「子どものいない夫婦」などをターゲットに含めてしまうのは、Webサイトの目的を果たすのに著しく非効率です。

それと同じで限られた予算と人的パワーで、最大限の効果を得るために、「どんな人がWebサイトに来訪して、目的を達成しうるのか」を絞り込んで想定してみてください。

(筆者がお持ちした資料)

団体名等は伏せています。
Webサイトのターゲット確認

「正会員・賛助会員を検討する人はどんな人なのですか」と質問すると、そのNPOの代表は下記のようにおっしゃいました。

「個人と企業とありますが、個人としてはこの地域の特定の高校の生徒の保護者と、その高校に進学させる可能性のある子どもを持つ保護者の方です。企業としてはこの地区を中心としたエリアの企業全般です。」

「特定高校の生徒の保護者」だけをターゲットにするのと、「この高校に進学を検討している層」も含めるのとでは、サイトでご案内する表現やコンテンツが変わってきそうです。
このように、事前に団体内や、制作に関わるメンバーとは、こういった細かいところまで事前に目線合わせをしていくことが大切です。

次に、「企業」ですが、講師としてプログラム参加してほしいと訴えるのかと思いきや、現状お断りをすることもあるほどご連絡を多数いただいている現状があるのだそう。

今後は「企業理念」や「ビジネスとしての実績」を生徒に語れる企業を優先していきたいということで、単に「地域の企業」というよりは「企業理念」や「ビジネス上の優れた実績」を持つ企業がターゲットとなります。

そして「プログラム参加を検討する高校生」の部分は、「Webサイトの目的と優先順位を確認」の記事で確認したように、活動人口を最大化するという意味で「大学生の参加」も増やしたいということでした。

=特定の高校の生徒だけでなく、地区全体にエリアを広げ、また対象も高校生だけでなく小中学生もターゲットに含めることになります。
(ただし、自発的にWebサイトに来訪するというよりは、キャリア教育等の一環でのWebサイト利用となることが想定されます)

「プログラムの運営に関わる人」は、事務局担当、およびスタッフのことになります。

最後に「他地域での展開のキーマン」ですが、これは行政、市民団体、市議会、マスコミそれぞれがありえるとのこと。
ただし、単独で類似のプログラムを展開するのは困難で、行政・市民団体・市議会にそれぞれ連携できる人がいる場合に展開ができるということだったので、その旨をWebサイトで伝える必要があります。

というわけで、資料は少し修正して以下のようなものになりました。
※団体名等は伏せています。
2-2
「ペルソナ」と呼ばれる、仮想人格を設定するときはもっと細かく作ることもあるのですが、今回はスケジュール等の関係からこのレベルで進める予定です。

次は、「ターゲットが理想の状態になるために必要なコンテンツの洗い出し」について紹介します。