保育施設などでのシフト調整、勤怠管理が月額２万円以内でできるツールを比較

保育施設などで働く方々の雇用形態や曜日・時間帯の希望は様々であり、またお預かりするお子さんの数によっても必要な人員も異なるため、シフト調整に時間がかかっておられる事業者さんはたくさんにらっしゃると思います。そこで、保育施設で使えそうなシフト調整・勤怠管理のサービスについて比較してみました。

※掲載のピックアップ基準は、2021年1月某日に「シフト調整　保育士」でGoogle検索し、広告含め検索結果１ページ目に掲載または紹介記事のあった事業者です。
ユーザー人数に関わらない料金体系のサービスと、ユーザー人数により課金される料金体系のサービスがあります。

ユーザー人数に関わらない料金体系のサービス

Hoisys（ホイシス）

シフト調整機能が使えるプラン：月額5,000円～
（園児5名以下の場合。料金は園児の数によって変動）
初期費用：15,000円～（園児5名以下の場合。園児の数によって変動）
※最低契約期間：3ケ月（以降毎月の自動更新）

上記料金内で使えるシフト管理以外の機能

• 登降園管理、保育料の計算・請求書発行
• 保育者連絡
• 健康管理
• 勤怠管理
• 写真販売　など

https://hoiku-ict.com/

ルクミー

シフト調整機能が使えるプラン：月額6,000円～（園児やユーザーの数によらず定額）
※午睡チェック、フォト、体温計、バス位置情報等他の機能は別途有料

https://lookmee.jp/

KIDSNAキズナコネクト

シフト調整機能が使えるプラン：月額11,000円～
※14日間無料トライアルあり

上記料金内で使えるシフト管理以外の機能

• 労務管理　出退勤記録からの集計
• 児童台帳
• 児童の登降園管理
• 保育料管理
• お知らせ配信
• 写真管理
• 施設横断管理

トップページ

CCC【チャイルドケアシステム】

シフト調整機能が使えるプラン：13,000~円/月

上記料金内で使えるシフト管理以外の機能

• 園児登降園・スタッフ出退勤・発達記録
• 書類一元管理
• 請求機能等

https://c-c-s.jp/

ウェルキッズ

シフト調整機能が使えるプラン：5000円＋α～/月

上記料金内で使えるシフト管理以外の機能

職員台帳・一覧、勤怠管理・掲示板・スケジュール、他の社会福祉施設勤務の登録　など

https://www.wel-kids.com/

ユーザーあたりの従量課金となるサービス

ジョブカン

使用するツールの数と、ユーザーの数で月額料金が決定される形式。
（1ツールのみの場合、1ユーザーあたり月額200円／月）
※ 月額最低利用料金は2,000円(税抜)
初期費用・サポート費用0円
30日間の無料お試しが可能。

上記料金内で使えるシフト管理以外の機能
ユーザー数または利用するプラン数によって使える機能が変わる。
4ユーザーで機能が４つ使えるプランだと500円/月×４人。
その場合は出勤管理、シフト管理、休暇・申請管理、工数管理の利用が可能。
シフト管理機能のみ使いたい場合は、1ユーザー200円/月なので、10人以上のユーザーが必要。

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シフオプ

リクルートの提供するアプリ。
初期費用０円、ユーザー１人につき３００円（月）

上記料金内で使えるシフト管理以外の機能

• アラート機能
• 人件費管理 など

料金プラン・導入フロー

はたLuck

ユーザー１人につき３００円（月）
※初期費用等別途あり（テスト導入可能）
（「小売・飲食など店舗サービス業界に特化した業務アプリ」とのこと）

シフト作成以外の機能
確定・共有機能あり

https://hataluck.jp/

jinjer

初期費用：100,000円～
1人：300円／月

勤怠管理システム

参考）コドモン

初期費用0円～　月額費用30,000〜円/月
※5000円～のプランではシフト調整ツールは使えない

https://www.codmon.com/

シフト調整サービスを利用するメリットとデメリット

自社専用システムを開発する費用やリソースがない、という場合には、既存のサービスを検討するのが賢明です。自社専用システムは初期費用が高額になるうえ、予算の問題をクリアしたとしてもシステムの要件決定、設計確認、構築後の動作確認にかなりの時間がかかるからです。
また、既存サービスの場合はニーズに合わせて他の機能が充実していることが多く、請求業務や勤怠管理などのシステムも併せて使うこともあります。

上記のサービスなどから料金やシフト調整以外に使いたい機能があるかを検討し、気になる事業者に見積もりを取ってもらいましょう。
その際、シフト調整担当者がどのくらいの頻度で毎回シフト調整に時間をかけているのか２～3回分計測しておくと、テスト導入をした際にどのくらいの人件費削減が可能かについて判断しやすく、導入の可否を判断しやすいかもしれません。

既存サービス利用のデメリットを挙げるとすると、利用期間が長くなればなるほど高くつくことです。また、競合が多い事業でもあるため、契約したサービス提供事業者が途中で競争に敗れてサービスが利用できなくなるということがないとも限りません。その場合の返金対応について事前に確認しておくと安心でしょう。

サムネイル写真：photo-ac